2014-06-29

医療情報の共有化

26日(木)に、JAとりで総合医療センターにて恒例の医療連携講演会がありました。毎年この時期に開催され、私にとっては昔の同僚に会える同窓会です。
まずは2025年問題です。団塊世代が後期高齢者になり75歳以上の高齢者が4人に1人になります。全国的に認知症およびその予備軍が現行が20人に1人のところが、その時には1.5倍と予想されています。取手・東葛地域では高齢化がさらに進行し、2倍、すなわち10人に1人が認知症と予備軍になるとの予想です。怖ろしい話ですね。待ったなしの超高齢化社会で、医療介護の解決すべき課題が山積みです。
茨城県医師会が担っている「いばらき安心ネット」というシステムが紹介されました。県内限定で複数の医療機関で患者情報の共有をします。茨城県では従来より医師不足と医師の偏在化の問題があり、東日本大震災直後では医療機関が受けた被害も甚大で、患者情報の共有化が認識されたのが背景にあります。ただし現在、すべての医療機関が参加しているわけではなく、あくまで任意で、患者さんの同意を必須としています。このシステムに参加できるのは医師資格証を持った医師限定だそうです。
私は開業以来、常々このようなシステムが必要だと考えていました。病院や薬局によっては、患者さんがスマホなどの端末で自分の検査データや投薬内容を閲覧するシステムがあるようですが、こちらはあくまで自立した患者さんのみができる特権です。
先述のように超高齢化社会では、患者さんが薬剤情報などを伝えることは困難です。緊急の手術を要する場合、服薬情報は是非知りたいのですが、それが不明で支障をきたすこともあります。皮膚科領域では、薬疹などの薬剤アレルギーの場合、薬剤情報がないと非常に困ります。複数の医療機関から投薬されている場合、原因薬が推測されれば、投薬した医師宛に薬剤変更の依頼ができるのですが、情報がないとそれができません。患者さんに依存せず情報共有システムを利用できれば、どんなに便利になることでしょう。

こうしたネットワークを推進するのに当たり、大きな課題は2つあると考えます。一つはコストです。誰が負担するかです。もう一つは医師側の反対勢力です。個人情報保護の立場、IT化への躊躇、診療内容を他の医師に見られることへの躊躇などがあることでしょう。私は個人的にはネットワーク支持派です。機会があれば是非参加したいです。

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